売買代金と株価の動きから今後の株式市場を読む

30年ぶりの日経平均3万円台乗せ。そしてさらに続伸。さて、問題はここからどうなるのか？

とっかかりとなるヒントを探すのが難しい。なにしろ、コロナ騒動の下での株高。リスクという言葉では括ることができない不確実性の中での株高なのですから・・・。

目次
逆ウォッチ曲線の特性から考える
アベノミクス以降の日経平均と売買代金
今回の上昇相場にあてはめると・・・
今は金融相場真っ盛り
現代貨幣理論が株高の遠因に
世の中変わりつつあるが・・・

逆ウォッチ曲線の特性から考える

株価は理屈どおりには動かないとはいえ、なかなか説得力があるのが逆ウォッチ曲線の考え方です。

株価と出来高の関係を比較し、株価の居所を考える手法です。具体的な動きは以下のようになります。

出来高は株価に先行することが多く、株価が上昇して下落していく過程を曲線にするとその動きは時計と逆方向になることから逆ウォッチ曲線と呼ばれています。

アベノミクス以降の日経平均と売買代金

さて、現在の経済状況がスタートしたのはざっくりいえば、悪夢の民主党政権後の第二次安倍政権下におけるアベノマスクじゃなかったアベノミクスからだと考えることができると思います。

以下は2013年1月を100とした日経平均株価（月末ベース）と東証1部の売買代金（月ベース）の推移を示しています。

何かヒントはないものか？と眺めていると逆ウォッチ曲線の考え方はあながち間違っていないと感心したのでした。

確かに売買代金が増えた後に株価が上昇しているように見えます。

今回の上昇相場にあてはめると・・・

最近のグラフを見ても、売買代金の増加から株価の上昇につながっているようです。

逆に考えれば、売買代金がピークと付けて減少し始めれば、それに遅れて株価が下がっていくものと推測します。そう考えると2月の売買代金に注目する必要がありそうです。

もし、2月に売買代金が目に見えて減少するようであれば、以降、株価下落に転じる可能性が高い。逆に、売買代金が多くなっているならば、株価はもう一段高あってもおかしくないと考えられます。

今は金融相場真っ盛り

株価を企業業績と金利動向から推察することも可能です。一般的に株価は以下のサイクルを繰り返します。

金融相場・・・景気を好転するための金融緩和による株価上昇
↓
業績相場・・・企業業績の好転にともなう株価上昇
↓
逆金融相場・・・景気過熱を抑えるための金融引締にともなう株価下落
↓
逆業績相場・・・金融引締の効果で景気が冷え込み企業業績が悪化して株価下落
↓
金融相場に戻る

今は典型的な金融相場であり、今後は業績相場に移行していくため、株価の堅調はまだ続きそうな気配です。

現代貨幣理論が株高の遠因に

トンデモ経済理論扱いされることが多い現代貨幣理論（MMT)ですが、想定外のコロナ禍がその理論の正しさを証明しつつあります。

そして、MMTの考え方にも通じる大規模な金融緩和による潤沢な資金供給が思わぬ株高の要因となっていることは疑いようがありません。

しかし、MMTをトンデモ理論のままにしておきたいのが、財政均衡論を錦の御旗とする財務省。このままでは財政破綻するとマスコミを使って煽りまくっているのは明らかです。

民は愚かに保て、これをマスメディアを使って実践しているということです。

世の中変わりつつあるが・・・

しかしながら、今までこの世の春を謳歌してきたテレビや新聞の凋落は著しい。

そして、その情報に嘘があればすぐにばれる世の中となりました。大変喜ばしい。最近の池上彰氏のテレビ番組などは好例でしょう。

氏の情報番組の信ぴょう性の低さが露呈して大バッシング。池上氏の番組内容を信じる人が減っていくことは確実です。

今後、流れが変わってMMTの考え方が一般的になれば、日本もいよいよデフレ脱却ということになるはずです。

しかし、コロナ騒動後の消費増税論が登場するなど世論操作真っ盛りです。今まさに日本は成長か衰退かの分水嶺にきていると考えられます。

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