投資の羅針盤ブログ

欧米諸国は新型コロナの被害が大きかったせいもあり、とりわけ激しい社会変化を生み出しています。

自由主義国家であるにもかかわらず、従業員にワクチン接種を義務付けたり、ワクチンの接種証明がなければ飲食店に入れないなど・・・。

もはやワクチン接種が社会を分断しそうな勢いなのです。異様な社会現象が世界を覆っています。

ワクチンの危険性を「陰謀論」で処理

どこの国かはわかりませんが、泣きじゃくる女の子にワクチンを無理やり注射するような動画がありました。いくら子どもとはいえ、いや子どもだからこそ強制してはならないと思います。

なにしろこれからの長い人生がかかっているのですから。

ワクチン接種は自由であるというのは民主主義国家の常識でしょう。なにしろ安全性が担保されていない以上、人に接種を強制することなどできません。強制すれば強要罪という刑事事件となりかねない。

しかし、自由主義国家の代表であるアメリカでさえ、一部でワクチン接種を義務化して強制する動きがあります。

多様な考え方を認めない社会主義思想が広がりつつあり、世界が共産主義化しているかのようです。

新聞などで最近やたらと目にするのは「陰謀論」といった言葉です。

インターネットでは陰謀論がまことしやかに流されているといった論調で、既存メディアは正しく、インターネットの情報は誤っているという印象を持たせようとしているのが透けて見えます。

ネット社会は陰謀に満ち溢れているといったイメージを持たせることは新聞業界やテレビ業界にとって都合がいい。

なにしろ既存メディアは落ち目であり、その原因がインターネットの台頭にあることは誰の目にも明らかだからです。

自由の国が狂い出している

アメリカのカリフォルニア州などが公務員に対してワクチン接種をするか、定期的な検査を義務付けるといいます。なんとバイデン大統領は連邦政府職員の接種義務化を検討していると表明しました。

ユナイテッド航空は全米のすべての従業員に接種を義務付けることを通知するなど、ワクチンファシズムが広がりつつあります。

また飲食店入店時にはワクチンの接種証明やPCR検査の陰性証明を義務付ける動きもあります。

しかし、このような締め付けは必ず反発を生むものです。

現にフランスなど、世界中で大規模なデモが起きており、世界が分断されつつあります。

ワクチンハラスメント、愚民政策

日本でも同じようなことが起きつつあります。ワクチン接種を暗に強制する「ワクチンハラスメント」です。

皆が打たなくては意味がないというのが彼らの主張なのでしょうが、命よりも自由のほうが大事だと考える人がいてもおかしくありません。

もし、本当に接種を義務化するならば法律で義務化するほかありません。しかし、現状そのような法律はもちろん無い。

日本のどこかの市では若者にワクチン接種を促すため、2回打った人に抽選でクルマが当たるとか、旅行券が当たるとかいう自治体も出ています。

愚民政策もほどほどにしてもらいたいものです。

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慎重な3割の人々

多くの医師が今回のワクチンの安全性に疑念を抱いていることは明らかです。

実際問題、ケアネットを利用したワクチンに関するアンケートで38％の医師が接種したくないと回答しているのです。

世界各国のワクチン接種率を見ても、接種率は概ね7割程度で頭打ちとなっています。日本は欧米に比べて被害も少ないことから7割を下回る可能性が高いと見ます。


（出所：NHK）

日本メーカーが遺伝子型のワクチンではない、従来型の不活化ワクチンを2022年中にも実用化しようと努力しています。

若年層はそれを待ったほうがいいというのが個人的見解です。

終わりに

とにかく、子どもに遺伝子ワクチンを打たせてはならない。

日本の将来がかかっています。少なくとも治験が終わる2023年春までは待たなくはなりません。そのころには不活化ワクチンも実用化されているでしょう。

急いで接種、ゆっくり後悔というような羽目にならないようにしなければなりません。

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