2022年も好配当株優位の市場が継続すると予想

我ながら今年（2021年）の株式市場の動きを予想する中で当たったと思うのが、今年は好配当株が優位の年になるのではないかということです。

自慢話のようになってしまいますが、今年は好配当株のパフォーマンスが他の銘柄に比べて高い一年となりました（まだ終わってませんが）。

この情勢は来年も当面続くというのが当方の勝手な予想です。

目次
好配当株優位の理由
株主からのプレッシャーで配当が増える
有望好配当銘柄候補は・・・
最後に

好配当株優位の理由

なぜ好配当株が相対的に優位だといえるのか。

その理由は株価が割高であるという疑念がぬぐえないからです。

日本経済の回復は依然として鈍く、そして難しい。その中にあっても株価は案外好調を維持しています。

しかし、今の株価水準が適正かどうかに疑問を感じている人も多いはず。

そんな人が保険をかけつつ株式投資を続けるとしたら、大きな痛手を被らない好配当株を選ぶのは当然といえます。

なにしろ配当利回りが高い以上、株価の下落余地は低配当あるいは無配当株に比べて少なくなります。

致命傷を負わない株式投資手法として好配当株が選別されたものと考えられます。

2021年、好配当株で構成される「日経平均高配当株50指数」は3割近く上昇しており、TOPIXのパフォーマンスを大きく上回っています。

株主からのプレッシャーで配当が増える

日本でも株主資本主義が定着していく中、株主への利益還元の圧力は高まっており、配当利回りは総じて上昇基調にあります。

錦の御旗は「コーポレートガバナンス・コード」。

コーポレートガバナンス・コードは、上場企業が行う企業統治（コーポレートガバナンス）におけるガイドラインとなる原則・指針です。

2015年3月にその原案が金融庁と東京証券取引所により公表されました。

その中では上場企業と株主との対話が重要視されており、企業はより株主に配慮した経営を求められるようになっています。

株主資本主義が進展した2000年代以降、企業の利益と配当が急激に伸びていることがわかります。

（出所：財務省）

そして、置き去りにされたのは労働者という図式となっており、会社や株主が儲かっても給与は一向に増えないという状態が今なお続いています。

2022年3月期の上場企業の配当総額は前年に比べ1割増となり過去最高となる見通しです。

大手商社の三菱商事、伊藤忠商事などは、一定期間減配をしないで増配、悪くても現状維持とする累進配当を掲げており、株主からのプレッシャーがいかに強いかが想像できるところです。