コストを抑えてリターンを最大化する合理的投資信託選び
投資信託がようやく市民権を得てきたといってもよい昨今ですが、今だファンドのコストやパフォーマンスは玉石混交といえます。
またどこで買うかも重要ポイント。
払わなくてもよいようなコストを平気で負担している呑気な人（私も・・・）も多く、長い目で見ると金融機関に相当な金額を搾取されてしまうことになりかねません。
投資信託、3つのコスト
投資信託を購入、あるいは保有するにあたっては3つのコストを意識する必要があります。
まずは購入手数料です。
これはファンドによって、あるいは金融機関によってまちまちであり、投資信託購入時には最初に考慮すべきコストといえます。
2つめが信託報酬。
これはファンドに集まった資金を管理したり、運用する資産の調査分析を行ったり、運用報告書を作成したりするのに必要なコストを投資家が負担するものです。
3つめは信託財産留保額といわれるものです。
解約するさいに、一定の比率で負担するものです。解約を抑制するための罰金ともいえるものです。最近は信託財産留保額がかかるファンドは少なくなっています。
まず考慮すべきは購入手数料
金融機関が顧客に投資信託の仕組や税金、資産運用に対する考え方に沿ったコンサルティングやファンドの商品説明をするには多くの時間を要します。
販売員の人件費は馬鹿になりません。
そこで発生するのが購入手数料というわけです。
単純な商品なら安く、複雑な商品であれば高くなるのが一般的。
高いものですと3％以上の手数料がかかります。これは痛い。
そもそも自分で投資信託の仕組やファンドの商品内容を研究して発注するのであれば負担する必要のないコストといえます。
大手ネット証券では購入手数料は無料が当たり前であり、金融機関の販売員に相談しないと心配だという人以外は無料で済ますのがおススメです。
最も重要な信託報酬というコスト
信託報酬は目に見えない形で日割り計算され毎日引かれています。
信託報酬の率はファンドによって大きく差があり、高いファンドですと年率3％を超えるようなボッタクリファンドもあります。
そのようなファンドは概ね購入手数料も高いため、とんでもないコスト負担を強いられることになります。その負担に耐えられるだけの収益が上がるかはまったく未知数といえるでしょう。
昨今、信託報酬の値下がりが続いており、0.1％を下回るファンドも珍しくなくなりました。
運用の手腕にそれほど差がないのであれば信託報酬は安ければ安いほどよい。当たり前です。
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高い信託報酬が許容されるファンド
大型株で運用するファンドはなんだかんだいっても結局、日経平均やTOPIXと似たような成績に終わることが多いというのが実際のところ。
それなのにあえて高い信託報酬を払うなど愚の骨頂といえます。
では高い信託報酬でも存在価値があるのはどのようなファンドでしょうか。
あくまで私見ではありますが、小型の新興成長株に厳選投資するファンドです。
この10年で平均年率20％以上の好パフォーマンスを上げているのは日本株だけで見るとほぼ新興の小型株で運用するファンドです。
成長株発掘は運用会社の調査能力による手腕によるところが大きい。
また、成長株はリスクもまた大きいわけですから分散投資が欠かせない。その意味からも投資信託で投資することに意味を見出すことができるでしょう。
以下は日本株で運用するファンドのうち、ここ10年で好パフォーマンスを上げた上位10本のファンドです。（2021年11月末現在）
成長株投資のファンドで埋め尽くされているといってよい。そして信託報酬は概ね2％弱となっています。
これだけの成績を収めてくれれば2％程度の信託報酬は高いとはいえないでしょう。
まとめ
仮に自分でファンドを選択してネットで発注する投資家であれば、投資信託で負担すべきコストは信託報酬だけにすべきでしょう。
大型株投資であればパッシブ運用で十分なのですからインデックス型の投資信託でなるべく信託報酬の安いファンドを選ぶのがコツです。
市場平均を上回る高い収益を求めるのであれば、新興成長株で運用するファンドを厳選して投資するのがおススメですが、そこでは信託報酬はケチってはなりません。
あくまで運用本位で選択するのがコツということになります。
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