超一流熟練プロ投資家がIT関連株に見切りをつけ始めた

著名な投資家やヘッジファンドの投資行動に変化が見られます。
要因として挙げられるキーワードは「インフレーション」「脱コロナ」です。
一流プロ投資家は今どんな動きをしているのでしょうか。
超一流投資家の動き
一流投資家とは、いち早く相場の流れの変化に勘づき、次にどんな行動に移ればよいのか的確に判断できる人だと定義することができるのではないでしょうか。
そんな一流投資家が今、IT産業などを中心とした成長産業の株を売り払い、資源株や割安株に資金を移しています。
彼らはいったい何を考えているのでしょうか。
超大物投資家たちの動き
超大物投資家は何人もいるわけですが、主だった動きは以下のようなものです。
・テスラ株を全部売り払った
・アルファベット株(グーグル)を全部売り払った
・アマゾンやマイクロソフトの持株比率を下げた
・アップル株が下落すると儲かるオプション取引をしかけた
・ネットフリックス株を全部売り払った
などという動きです。
資金はどこに行った?
売ったお金はどこに向かったのか?
主に資源株や旅行関連株など「インフレーション」「脱コロナ」関連銘柄に資金が向かっています。
そして、成長が期待されてきた高PER銘柄から、下落が限定的となるであろう低PER銘柄が買われているというのも一つの特徴だといえます。
ではなぜそのような動きが出ているのでしょうか。
最近の懸念
懸念されているのが景気が後退しているにもかかわらず物価が上昇するというスタグフレーションです。
一般的に株式はインフレーションには強いと見られていますが、スタグフレーションとなると話は違ってきます。
インフレになって金利が上がるのは景気がいいからであり、企業業績も上昇します。しかし、スタグフレーションでは企業業績が伸びない中でインフレが進み、金利が上昇する。
企業は売上が伸びない中、金利の負担が上昇します。
そこで成長期待で理論価格以上に買われていたIT産業を中心とする成長産業の株が売られるという構図です。なにしろ下げ余地が大きいと考えられるからです。
参考(低PER 高配当銘柄)
以下は、予想売上前期比5%以上アップ、予想純利益前期比10%以上アップ、予想PER10倍以下、予想配当利回り5%以上というなかなか欲深な条件で検索した東証上場銘柄の結果です。
2986 G−LAHD 不動産業 4.85倍 7.07%
4249 森六 化学 5.93倍 5.39%
5185 フコク ゴム製品 5.72倍 5.21%
5334 日特殊陶 ガラス土石製品 6.98倍 5.73%
7231トピー工 輸送用機器 5.69倍 5.65%
7420 佐鳥電機 卸売業 9.96倍 5.12%
7537 丸文 卸売業 6.91倍 5.87%
8014 蝶理 卸売業 5.66倍 5.31%
8020 兼松 卸売業 6.13倍 5.30%
8869 明和地所 不動産業 4.49倍 5.90%
8892 日本エスコン 不動産業 8.66倍 5.05%
8893 新日建物 不動産業 5.51倍 6.39%
8897 タカラレーベン 不動産業 4.88倍 6.39%
9908 日本電計 卸売業 6.28倍 5.25%
4249 森六 化学 5.93倍 5.39%
5185 フコク ゴム製品 5.72倍 5.21%
5334 日特殊陶 ガラス土石製品 6.98倍 5.73%
7231トピー工 輸送用機器 5.69倍 5.65%
7420 佐鳥電機 卸売業 9.96倍 5.12%
7537 丸文 卸売業 6.91倍 5.87%
8014 蝶理 卸売業 5.66倍 5.31%
8020 兼松 卸売業 6.13倍 5.30%
8869 明和地所 不動産業 4.49倍 5.90%
8892 日本エスコン 不動産業 8.66倍 5.05%
8893 新日建物 不動産業 5.51倍 6.39%
8897 タカラレーベン 不動産業 4.88倍 6.39%
9908 日本電計 卸売業 6.28倍 5.25%
んー。タカラレーベンなどはスポンサーとなっているJリート銘柄であるタカラレーベン不動産投資法人の予想分配金利回り4.65%よりも高い予想配当利回りとなっている・・・。
リートよりも株の方が利回り高いとはいささか理解に苦しみますが、探せばこんな銘柄もあるのですな。
最後に
以下は主要国の経済成長率とインフレ率の推移です。


(出所:世界経済のネタ帳)
ここ最近、経済成長が下落に転じているのにインフレが進展していることがわかります。
金利の上昇が抑えられている日本はアメリカなどに比べて若干マシだとはいえますが、この流れは日本も同様であると考えられます。
今後しばらくは成長株投資を好む投資家には厳しい相場が続きそうな気配です。
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