機関投資家さん、日本株に対して疑いの目を持ち始める・・・

ここ最近、株式市場がわりかし堅調で再び強気の虫がうずうずしだした人もいるのはないでしょうか。

しかし、金融市場のプロである機関投資家の多くが、今の株式市場の戻りに懐疑的な見方をしています。

プロの投資家がアマの投資家よりも優れているとはいえず、したがってその結論は必ずしも正しいとはいえないものの、プロ投資家の視点も頭に入れておけばなんかの参考にはなるはずです。

そこでその懐疑論についてまとめてみました。

目次
株式市場堅調の原動力
早くも景気敏感株狙い
機関投資家の見方
デフレ脳からの脱出は至難の業

株式市場堅調の原動力

現在、世界の金融市場は一体化しており、その中心地はもちろんニューヨークです。

ニューヨークダウ平均は2022年6月には一時3万ドルの大台割れをしたわけですが、そこから再び上昇。現状、10％以上上昇しました。

この原動力となったのはインフレ懸念の後退です。

そのため、FRBの利上げペースが緩和されるのではないかとの思惑から足元では金利が低下しています。

以下は米長期国債10年ものの利回り推移です。

市場では2023年の利下げが早くも意識されているといいます。さすが株式市場は気が早い・・・。

早くも景気敏感株狙い

140円近くまで進んだ円安が133円近辺まで戻ったのは、米金利の低下に追随した動きだと考えてよさそうです。

インフレ懸念の後退、金利上場圧力の低下から株式市場で買われたのは景気の動向に業績が大きく左右される景気敏感株です。

しかし、この動きに対して多くのプロ投資家が懐疑的な見方をしています。

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機関投資家の見方

具体的にどのような見方をしているのでしょうか。

機関投資家の間では、最近の株式市場における買いは単なる売り方の買戻しであるという見方が大勢です。

短期投資家による売り持ちポジションの解消によるものであり、買戻しが終われば買い方は再び劣勢となるということです。

弱気な見方では、最近の上げ相場は長期的な下落相場の中での、最後の反発だという見方まであります。（さすがにそこまで弱気になる必要はないと思いますが・・・。）

デフレ脳からの脱出は至難の業

株式市場では再び消費者の低価格志向に合わせた銘柄選びが人気のようです。

日本においてはその傾向はより顕著ではないかと考えさせられるのが、ドンキホーテの売上構成です。

生鮮食品などの値上げが相次ぐ中でも総合スーパー部門の売上は減少しています。その一方で、ディスカウント部門の売上は増加傾向で順調に推移しています。

日本では長引くデフレで商品の値上げに対して、消費者のアレルギー反応がすごい。値上げすれば買わない、あるいは買う量を減らすなど最初に金額ありきの消費が続いています。

この傾向は人々の行動様式を脳レベルで完全に支配しており、デフレ脳から脱出するには、極端なインフレによるショック療法（望ましくないが）か、世代交代を待つほかないというのが個人的見解なのです。

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