3年移動平均線の下支えが無くなればアメリカ株は底割れへ

トレード

株式市場のアノマリーによれば7年周期で株価が暴落しているといいます。

2015年がチャイナショック、2008年がリーマンショック、2001年がITバブル崩壊です。次の7年は今年2022年となるわけですが、7年振りのショック安は起きるのでしょうか。

市場では根拠なき不安が渦巻き始めています。2022年は残り3か月あまり、無事に年を越すことができるのでしょうか。






FRB、インフレ退治に躍起


市場関係者の動きがにわかに慌ただしくなっています。

FRBはインフレ退治を最優先課題としているようであり、2022年9月も前回同様0.75%の利上げを行うのではないかとの見方が多くなっています。

2023年の後半には一転利下げに転じるのではという見方もあるようですが、ここに来てその可能性は低いと見られ始めました。

当然株価にとっては逆風が吹くこととなり、9月13日にNYダウは1200ドル以上の下げに見舞われ、それに引きつづき日本市場も796円安と大幅安を記録しました。

3年移動平均線というアノマリー


興味深い見方があります。

S&P500、NASDAQともに3年の移動平均を株価が上回っている間は長期の上昇トレンドを描いているのです。

しかしながら、株価が3年移動平均を下回ってくると上昇トレンドは崩壊し、大幅な株価下落に見舞われるという過去の経験則です。

実際のチャートで見てみますと、緑と青の丸で囲んだ部分が典型的な時期となっています。

20220914SP500.png

そして注目すべきは今現在の状況です。

ローソク足が上から移動平均線を突き抜けそうな勢いで下落しています。

2020年初頭、コロナ騒動勃発時も突き抜けましたが、大規模金融緩和でなんとか難を逃れました。いわゆるダマシです。

今回はどうなるのか。2020年と違い、金融引締という逆風が吹き、企業業績にも陰りが見えていることからダマシに終わらない可能性がありそうです。

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モルガン・スタンレーの弱気論


このような警戒感からヘッジファンドや機関投資家などは株式市場の下落に備えてリスクヘッジをかけてきています。

具体的には株価指数先物を売り建てしたり、プットオプションの買ったりすることにより、相場の急変に備えているものと考えられます。

アメリカの投資銀行であるモルガン・スタンレーはかなり弱気の見方を示しています。

アメリカ企業の業績悪化を背景として、2022年内にS&P500は3400まで下落すると予想しています(9月13日現在、3932)。景気が後退局面に入れば3000が底であろうと考えているということです。

現状よりも24%程度割安の水準であり、NYダウで考えれば24000ドル程度と考えることができます。

最後に


モルガン・スタンレーの弱気シナリオはゴールドマンサックスの予想をかなり下回る水準であり、アメリカ株の上昇トレンドに黄信号がともったことは間違いないと見ます。

アメリカ株が下落トレンドに入れば日本株もその影響から逃れることはできないはず。

なにしろ日本株を動かしている主役は海外の投資家なのですから。安全運転が必要な時期に入りました。

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