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新聞、テレビの凋落が著しい。

もはや若年層は新聞など取らないし、テレビも見ない人のほうが多いのが実態です。

NHKが大金をかけて大河ドラマや紅白歌合戦などをやっても見てるのはほとんど老人であり、あと20年もすれば誰も見ないドラマを虚しく撮影するといったことになるのでしょう。

そんなことを世間様が許すはずがない。なにしろ、テレビがあれば有無を言わさず受信料をむさぼり取り、NHKの職員の給料は平均で1000万円を超えると言われています。

もはや送りつけ商法に近いといえ、このままではいずれ存在そのものの是非を問われることになるでしょう。

しかし、NHKにも生き残る術はあると思うのです。それはネット社会の弱点を逆手に取り、それを補完することです。

驚きの視聴傾向

NHKが毎年、力を入れているのが日曜夜8時からの大河ドラマです。その視聴率の推移を示しているのが以下のグラフです。


（出所：社会実情データ図録）

2020年代にあっても14％を維持していれば健闘しているといえるでしょう。しかし、長期的な趨勢を見れば右肩下がりとなっていることもまた事実です。

そして、びっくりするのが視聴者の年齢層です。


（出所：社会実情データ図録）

ほとんどが60歳以上の中高齢者であることがわかります。20代女性にいたっては1％にも満たない。

100人に1人も見ていないことになります。その人たちが今から30年後、40年後に突然大河ドラマを見るようになるのでしょうか。とてもそうは思えません。

朝の連続テレビ小説

NHKのドラマが落ち目となっていることは、主婦の友ともいえた（過去形）、朝の連続テレビ小説の視聴率推移を見てもよくわかります。


（出所：社会実情データ図録）

テレビなのになぜ小説という名前がついているかといえば、もともとラジオが起源であること、そして忙しい主婦がずっと画面を見ていなくてもストーリーがわかるようにという配慮だということです。

もっとも、今どき専業主婦は少なくなっており、これまた時代錯誤の連続が続いているといってよい。

デフレで賃金が減り続ける中、旦那の給料だけでは生活できなくなった世帯が多く、専業主婦などはもはや珍しい存在になりつつあります。


（出所：厚生労働省）

ネットとて弱点はある

時代はインターネットに完全に移りました。しかし、インターネットとて万全ではない。弱点があるのです。

テレビにあって、インターネットにないもの。

それは情報のリアルタイム性と臨場感、そして情報の網羅性です。

インターネットでYouTubeを見ている人は多いですが、情報発信者は無数であり、カテゴリーも多岐にわたります。

そして、若い人は自分の興味のある分野しか見ない。すると何が起こるか？

世の中で今何が起きているかという全体感がわからなくなってしまうのです。例えば趣味の動画に熱中しているあまり、台風が来ていることもぜんぜん知らなかったといった話です。

最近はYouTubeでも生放送をする発信者が出ていますが、テレビのようにニュース速報を流してくれることはありません。

深いが狭い、これがインターネットの弱みといえるでしょう。

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日本版CNNが生き残りの道

NHKが生き残る余地はそこにあります。

NHKは常に最新のニュース報道を流し続ければよい。テレビをつければ世の中で今何が起きているのかがいつでもわかるようにすれば素晴らしい。

24時間ニュースを流し続ける日本版のCNNを目指すほか生き残る道はないと見ます。

ドラマや歌謡番組などNHKにほとんど誰も求めていません。民法で十分です。その傾向はとりわけ若年層にとって顕著でしょう。

NHKはドラマを作るような暇と金があるのならば、ひたすらニュースを流してくれればよいと思うのは私だけでしょうか。

NHK自身も知っている

テレビの存在価値が下がっていることはNHK自身による世論調査でも明らかになっています。


（出所：NHK）

わずか5年でティーンエイジャーのテレビ視聴時間は半分近くになってしまいました。

ほとんど変わらないのはリタイアした老人だけだといえます。

一方で、YouTubeに代表される動画配信サービスを見ている人は若い層ほど多いことがわかります。


（出所：NHK）

40代、50代でももはやテレビよりもネットという人が多いことがわかります。

一方で70歳以上の人はネットでの動画配信を見ている人は少数です。これでは入ってくる情報の質、量ともにまるで違うため、世代間の断絶を決定的にしており、もはやその溝は埋まらないと思われます。

最後に

とにかくNHKは方針を大きく変えるべきでしょう。時代の変化に対応していないため、若い世代から完全にそっぽを向けられ見捨てられています。

そして、高すぎる受信料は下げるべきでしょう。ニュース専門局ならば莫大なコストは必要ないはずです。

このままでは20年後、NHKはかつてあった放送局になっていることでしょう。

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