増税メガネのせいで日本人の平均寿命は劇的に短くなると予想

人生100年時代などと言われるわけですが、虚しく感じざるを得ないのです。

日本人の長寿化はピークを打ったのではないかとすら思えるのです。

新型コロナやワクチンの副作用の影響だけではありません。もっと根深く、構造的な要因によるものです。

しかし、構造を作るのは人間の所業であり、ろくでもない政治を展開する増税メガネの無能さによるものだと考えられます。

この増税メガネ、減税などと打ち出して支持率アップを狙っているわけですが、その裏では弱者からも税金や社会保険料をぼったくろうとしています。

その冷酷な政策がもたらすものは日本人の短命化であろうと推測できるのです。

目次
増税メガネによる高齢者イジメ
医療へのハードルが上がる高齢者
定年退職しても年金保険料納付という地獄
日本のアメリカ化が進む
メディアに洗脳された哀れな老人
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増税メガネによる高齢者イジメ

増税メガネとはもちろん岸田首相です。

増税メガネは2023年9月25日に経済対策の概要を発表しました。

補助金による物価対策や企業向けの減税がその柱となっているわけですが、その一方でサラリーマンの退職金課税の見直しや各種控除の見直しがなされており、将来的な増税路線への道が確実に拓かれているといえます。

とりわけ割を食うのは高齢者です。姥捨て山のような政策がてんこ盛りに検討されており、年寄りは早いとこ死んでくれと言わんばかりです。

例を上げればきりがないほどですが、いくつか例を挙げてみましょう。

医療へのハードルが上がる高齢者

2023年5月に成立した改正健康保険法では、75歳以上の後期高齢者の公的医療保険料が2024年度と2025年度にわたり段階的に引き上げられることとされました。

年金収入が年153万円を超える人が対象で、75歳以上の約4割にも当たる人が該当します。

後期高齢者の医療費の窓口負担も増加する可能性があります。すでに、2022年10月に一定所得以上の人の2割負担が導入されていますが、2023年5月の財政制度等審議会において、原則2割とすべきとの意見が提出されました。

財政制度等審議会は財務省の諮問機関であり、財務省の意向に沿った人選で財務省の考える路線の意見が出されるという、いわばロボットみたいなものです。

増税メガネは、財務省の言うことにはよく耳を傾けますので、意見通りに窓口負担が増える可能性は高そうです。

定年退職しても年金保険料納付という地獄

国民年金保険料にも狂ったメスが入れられそうです。

2022年10月に開かれた厚生労働省の部会では、国民年金の納付年数の上限を現在の40年から45年（65歳まで）に延長する議論が交わされています。

国家公務員の定年が2031年までに段階的に65歳に引き上げられますが、そのタイミングで制度改正してくる可能性が高いと見られます。

民間企業での65歳定年制の導入は現状、2割程度にとどまっており、定年退職後も国民年金保険料を払い続けなければならないという愚策です。

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日本のアメリカ化が進む

上記から、今後、高齢者の貧困化が急速に進んでいくことが予想できます。

貧困化して医療費負担が増加すれば、医者にかかれない人が多くなるでしょう。

貧困と人間の寿命には密接な関連性が見られます。以下は、所得と平均寿命の関係をプロットしたグラフです。

（出所：社会実情データ図録）

国民皆保険ではないアメリカでは、所得が低いと平均寿命が短くなっているということがわかります。

一方で、国民皆保険で医療が比較的身近な日本では、所得と平均寿命の間に相関はないように見えます。

以下のグラフを見ればわかるように、アメリカはコロナ前から平均寿命が短くなっているのです。