椅子特需発生中。オフィス型Jリートにまたまた明るいニュースが

椅子

椅子が足りないのです。会社のポストのことではありません。

本当に椅子が足りないというのです。

アフターコロナの反動でオフィスへの出社率が急速に戻り、ビジネスマンが座る椅子が不足しているのです。

この傾向は、群れの文化をなす日本に特に顕著であり、日本人の特性を表しているともいえます。

また、これはオフィス型Jリートの投資家にとって勇気づけられるニュースでもあります。






出社率V字回復


コロナに狂わされた3年が終わり、いよいよアフターコロナが本格化してきました。

新型コロナはいずれ歴史に変わり、忘れ去られていくことになるのでしょう。

コロナ前にリモートワークを実施している企業の比率は16.8%でしたが、コロナ下では41.6%まで上昇しました。

しかし、5類移行後に出社率はV字回復し、26.3%に低下しました。

日本人は出社好き


この傾向は世界的なものかと思えばそうでもないのが意外です。

例えばシンガポール。

出社率は4分の1程度とコロナ前には戻りません。アメリカも同様であり、オフィスの空室率は日本をはるかに上回ります。

ところが日本では、リモートワークの環境が整った大企業でも6割以上は出社しているというのです。

これは日本人の特性としか考えられません。

どんな特性なのか?

日本は農耕文化であるがゆえに、人は群れをなして生きていくのが普通です。また日本人は不安を感じやすい国民性でもあるため、一人ぼっちで働くのは不安で仕方がないという人が多いと考えられます。

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座る場所がないという現象


また日本人は流行に流されやすいという一面もあり、リモートワークが世界の主流になれば、遅れまじとついていく。

その結果、オフィス無用論などといった極論まで生まれ、オフィスの縮小に走りました。

出社する人が少ないのですから、座席は人数分を確保する必要がないということで、机、椅子の数が減らされたわけです。

ところが急に出社率が上昇し、椅子が足りなくなってしまったのです。

オフィス家具メーカーは「椅子」特需に沸いているという。今はバブル期以来のオフィス家具景気だというのですから驚きです。

Jリートには今だ波及せず


オフィス見直しの動きはあるものの、日本においてドラスティックにオフィス面積を削減しようという企業はごく一部に限られています。

風が吹けば桶屋が儲かるに例えれば、椅子が足りなくなればオフィス型Jリートは儲かるといったところでしょうか。

以下は、日本で一番メジャーなオフィス型Jリート、日本ビルファンド投資法人(8951)の値動きです。

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まだまだ戻りは鈍いように見えます。

2024年の狙い目は久しぶりにオフィス型Jリートではないかと考える今日この頃なのです。

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