投資の羅針盤ブログ

投資信託の販売手数料もデフレ化しており、もはやノーロードが当たり前となっています（個人的見解です）。

率直にいって、この低金利下で２％やら３％やらの手数料などとても馬鹿らしくて払っていられません。信託報酬はまだ許せますが、それでも年０．５％くらい（できれば０．３％）でないと我慢がならなくなってきました。

ネット証券などでは扱っている投資信託の販売手数料はかなりの比率でノーロード化していると思うのですが、この際、証券会社ごとでどの程度の比率であるか確認してみたいと思って調べてみることにしました。

調べてみる証券会社はネット証券を中心として、思いつくままに・・・

・ＳＢＩ証券
・楽天証券
・マネックス証券
・カブドットコム証券
・松井証券
・ＧＭＯクリック証券
・岡三オンライン証券
・野村証券
・大和証券
・ＳＭＢＣ日興証券

あたりにしてみたいと思います。



調べてみると老舗のネット証券は本数なんかがすぐに把握できたのですが、新興のネット証券や対面型はどうもはっきりしません。単に調べ方が悪いだけかもしれませんが、ユーザービリティが低いともいえます。

対面型証券はノーロードにしたらコスト面でペイできないので、ノーロードの投信の取扱いは少ないことは間違いありません。

ＧＭＯクリック証券の６，０００本には驚きました。ＧＭＯクリック証券は投信市場に参入してまだ間もないはず。それなのに最多の投信を取り扱っていることになります。

ノーロード比率では松井証券が魅力的。さらに手数料を払う銘柄でも松井証券ポイントなるものでバックされる仕組みがあり、実質すべて無料と考えることもできます。

ＳＭＢＣ日興証券のダイレクトコースというのは、ネットで取引をするコースです。野村証券も大和証券もネット取引はしていますので、同じような感じだと思いますが、ＷＥＢを見る限りよくわかりませんでした。

昔、野村証券系のジョインベスト証券という証券会社がありましたが、結局、野村証券に吸収されてしまったことが思い出されます。あれはいったい何だったんだろう。

岡三オンライン証券とほぼ同じ頃だったと思いますが、リーマンショックを経ても岡三オンラインは生き残っているのに、野村系が消えてしまうとは意外な感じがしました。金かけすぎたんじゃないかというのが私の推測です。

まあ、とにもかくにも対面証券で販売手数料を取ることは理解できます。なにしろ、顧客ごとにさまざまな事情を勘案して商品提案したり、自らの分析を披瀝しなければならないからです。

問題なのは提供する情報がどの程度の価値があるか。インターネットでちょこちょこと調べればわかるような情報では顧客に見捨てられます。

税務、経済分析、相場観、業界動向や新技術などありとあらゆる情報や知識が必要です。

また、過去の顧客との取引から得られた貴重な経験をアドバイスに生かす必要もあるでしょう。その人でなければ提供できない価値を持っていないと生き残ることができない厳しい世界となっています。

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