投資の羅針盤ブログ

リクルートマネジメントソリューションズの調査によれば、管理職になりたいと考えている若者は確実に減少しています。

管理職になれば責任が重くなるとはいえ、給料も増えるし、権限も増えるしでそのメリットのほうが大きいと思えるのですが・・・。

なぜなんだろうと考えていたところ、日経新聞に合点のいく報道がされていました。

｜　管理職の死亡率の国際比較

東京大学などが行った調査によれば、日本の管理職（専門職も含む）の男性は他の労働者に比べて死亡率が高いということです。

欧州では逆に管理職にほうが健康な人が多く、正反対となっています。

しかも死亡要因が高い理由はがんと自殺が多いからというのですから、なんとも凄惨なのです。

｜　日本の管理職の死亡率上昇要因

日本における管理職の死亡率上昇は1990年代の後半から上昇しています。まさにデフレ不況の始まりと一致しています。

リストラによる人員削減により、組織を束ねるだけでは仕事が回らず、自らもプレーヤーとしてその役割を果たしながら、マネージャーの役目も果たさなくてはなりません。

また、管理職ですから労働時間に制限もなく、仕事が終わるまで帰ることもできないのですから、心身ともに疲労困憊となるのは目に見えています。

｜　感想

こんな状況を目の当たりにすれば、ああはなりたくないと思う若者が増えるのも無理はないでしょう。

多少給料が高くても、ヘトヘトになるまで働いて、体を壊し、最悪自殺にまで追い込まれてしまうよりも、健康でそれなりの給料をもらって楽しく暮らしたほうがましだと思うのは当たり前ともいえます。

多少、救いなのはあくまで、これは管理職と他の職種との相対的な比較であり、絶対数が極端に多いというわけではありません。

欧州の肉体労働者などは、日本の管理職よりも1.3倍～1.8倍くらい死亡率が高いです。

また、管理職でもお隣韓国は日本の1.5倍程度とかなり悲惨な状況です。

でも日本にいれば日本人同士の相対的比較から判断しますから、管理職にはなりたくないという若者が増えるのだと考えられます。

【関連記事】
GDPデフレーターと自殺者数に相関はあるか？

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