新型コロナウィルス。過去のパンデミック騒動時の株価動向

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中国の武漢から始まった新型コロナウィルスによる肺炎。

発症までに2週間かかるということで、すでに感染者は世界中に散らばっており、香港の専門家は、もはや制御不能と述べているとか。

日本ではまだ危機感が深まっていないのが現状ですが、今後爆発的に患者数が増える可能性も十分に考えられます。発熱せずに死亡するケースもあるということで、空港の体温チェックをもすり抜けている可能性は大です。

実態がまだまだ明らかになってはおりませんが、株価にも相当な影響が出るのはないかと危惧するところです。

そこで過去のパンデミック騒動時における株価の推移を調べてみました。ただし、株価はパンデミックによる要因だけで動いているわけではないのでその点は注意が必要です。



2002年のSARS時の動向


SARSとは、コロナウイルスに感染することで発症する重症急性呼吸器症候群です。

2002年11月に中国広東省で生じた発症例を発端とし、2003年7月末までの9か月の間に世界32か国において、死亡者774人を記録しました。致死率は9.6パーセントと今回のコロナウィルスよりも強力です。

幸い、日本での発症例はなく、2003年7月にWHOから流行の収束宣言が出されました。

ここでは2002年11月から2003年7月の日経平均の推移を見てみることにします。

20200126korona.jpg

明らかな右肩下がりです。収束に向かって株価は持ち直してきています。それにしても、日経平均8,000円割れって・・・。他の要因がないか調べてみました。

2002年7月にはワールドコム(※)破綻、2003年3月にはイラク戦争が勃発とSARS以外にも大きな事件が相次いでおり、株価下落の要因を特定するのは不可能です。

中東情勢が危うくなっているというのは同じですが、今よりも明らかに緊迫していたのは間違いありません。

(※)ワールドコム
アメリカにかつてあった大手電気通信事業者。2002年7月21日に連邦倒産法適用を申請した。負債総額は410億ドル(約4兆7000億円)、資産総額は連結ベースで1070億ドル(約12兆4000億円)にのぼった。2008年に経営破綻した投資銀行のリーマン・ブラザーズに抜かれるまで、アメリカ史上最大の経営破綻であった。


2009年の新型インフルエンザ時の動向


2009年春頃から2010年3月頃にかけ、豚由来インフルエンザの人への感染が、世界的に流行しました。

2009年4月、メキシコで3か所、米国では2か所において発生が確認されました。その後、米国では新型インフルによる死者が1,000人を突破するという非常事態になりました。

日本でも感染者が確認され、死者も発生しています。

新型インフルエンザか、通常の季節性インフルエンザかの区別がはっきりしないため、統計は混在していますが、日本国内で60人以上が亡くなりました。

流行は、1年ほど続きました。ここでは2009年4月から2010年3月までの日経平均の推移を調べてみました。

20200126korona2.jpg

意外にも株価は若干ながらの右肩上がりでした。

これまた、別の大きな要因があります。2008年9月にリーマン・ブラザーズが70兆円もの負債を抱えて倒産。世界はリーマンショックに襲われ、日本の株価も2009年3月には7,054円という驚異的安値をつけています。

そこからのリバウンドで株価は少しずつ上昇したとみられます。パンデミックよりもリーマンショックの影響のほうが大きかったと見ることができるでしょう。

まとめ


今回の新型コロナウィルスが今後どのような展開を見せるかによって、株価に与える影響は異なってくるでしょう。よって、現段階でははっきりとしたことはいえないといったところです。

しかし、前2回のときに比べて、今は株価が相対的に高い。下がりやすい環境にあるとはいえると思います。リスク回避のためには、株のポジションをいったん低めておくのが賢明ではないかと判断します。

投資は自己責任で!

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