誰も望んでいない電気自動車が強制される不思議

電気自動車



誰も望んでいないとは言いすぎですが、多くの人は別に望んでもいないと思われる電気自動車が欧州を中心に積極的に推進されています。

もはやガソリン車、ディーゼル車は余命宣告を受けた重病人のようです。あと20年もすれば、これら内燃エンジンの自動車は買えなくなりそうなのです。



欧州の脱ガソリン車・脱ディーゼル車の動き


とりわけ電気自動車へのシフトを鮮明に打ち出しているのが欧州です。

デンマーク、オランダ、スウェーデン、アイルランドなどは2030年からガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止します。フランスは2040年から禁止となります。ドイツは2030年、イギリスは2035年からということで検討されています。

その背景となっているのが環境問題です。代表的なのはCO2による地球温暖化。

しかし、CO2が本当に地球温暖化の原因なのか?それは今だ証明されていません。

CO2と地球温暖化との因果関係


2019年8月、イスラエルの天文物理学者がアメリカ経済紙で、地球の気温変化の影響は太陽の活動によるものが主であるといった趣旨を内容を述べています。

このネット配信記事は注目を集め、アクセスが殺到しましたが、なぜか、わずか4時間で削除されてしまいました。

同学者によれば、CO2が地球温暖化と関係がないと結論が出そうな研究には研究費が出ないといいます。逆にいえばCO2と地球温暖化を関連付けられそうな研究には研究費が多額に出るということです。

要するにCO2と地球温暖化を結び付けたい誰かがいるのです。

地球温暖化を研究する日本の物理学者も前記の学者同様、人間が排出するCO2と地球温暖化にはほとんど関連がないと論じています。

あまりに不確定要素が多く、CO2だけを原因にするのは乱暴だというのです。

CO2が地球温暖化の原因でなければ困る!?


しかし、それは誰かにとっては不都合な真実なのでしょう。世界の人々はメディアによって、CO2が地球温暖化の元凶であると完全に刷り込まれてしまいました。

たしかに電気自動車は排気ガスという形で大気を汚染しないため、大気汚染が進んでいる国にとっては有益かもしれません。

しかし、以下の図を見る限り、欧州が大気汚染で悩まされているという事実はありません。大気汚染で苦しんでいるのは中国、インドといった新興大国です。

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(出所:社会実情データ図録)

それなのになぜ欧州は電気自動車を推進するのか?謎は深まるばかりです。

人々は電気自動車を望んでいるのか?


そもそも欧州の人々は電気自動車を望んでいるのかといえばそうでもないというのが現実です。

電気自動車は高価であり、新たな、そして大きな経済的負担を生みます。庶民にとっては大きな痛手なのです。しかし、相手は環境問題というデリケートなものなのです。綺麗ごとがまかり通る世界で、あからさまな反対はできないのが現実です。

しかし、庶民が心の中で反発していることは確かなことなのです。なぜなら、フランスで起きたイエローベスト運動の発端は、電気自動車の普及促進のために、軽油の税優遇策を取りやめたことがきっかけだからです。

今後、何かのきっかけで、電気自動車の推進を打ち壊す動きが出てくる可能性は十分にあります。

日本の動き


日本は欧州と若干動きが異なります。日本は2030年までにガソリン車以外の次世代自動車(ハイブリッドなどを含む)の比率を5~7割にする目標を掲げています。

欧州ほどドラスティックな方向転換をせず、激変緩和措置を取りながら進んでいくといったイメージです。

それにしても欧州の電気自動車へのシフトは不可解と思えてなりません。誰かが強烈な動機で推進していることは間違いありませんが、いったいそれが誰なのかはいまところ謎なのです。

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